業務用3Dプリンターの造形原価を計算｜材料・失敗・作業時間の記録方法

合格品1個の原価は、総費用を合格数で割る

業務で使用する部品の原価を比べるなら、材料代だけでなく、準備・後処理・検査に使った時間と設備費の配賦も含めます。失敗して捨てた部品の費用が、集計から抜けないようにすることも大切です。

計算する前に「どの製作分を集計するか」を決めます。同じデータ・条件で作った1回のバッチなら、失敗や再造形を含むそのバッチの費用と、最終的に合格した個数を揃えて記録します。異なる形状が混ざる場合は、費用の配分方法も決めておきます。

メーカーの原価解説でも、設備保有、材料・廃棄分、労務を分けて考えています。この記事ではその考え方を、FDM方式の業務用3Dプリンターで記録しやすい形に整理しています。参考：Formlabsの部品原価の解説

材料・電力・人の作業を分けて記録する

材料費は本体、サポート、パージ、プライムタワー、失敗分を含めて集計します。材料単価が異なる場合は、材料ごとに使用量×単価を計算して合計します。スライサーの見積りを使った項目と、秤などで実測した項目は区別して残します。

表は左右にスクロールして読めます。

計算例：20個を製作し、18個が合格した場合

以下は計算方法を説明するための仮定例です。特定機種の実測、一般的な相場、SK本舗の原価を表す数値ではありません。既存データを使った繰り返し製作を想定し、新規設計費は含めていません。

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製作数の20個で割ると325円ですが、使える部品が18個なら、その費用では必要な数量を調達できません。逆に、同じ総費用で20個すべてが合格すれば、1個あたりは325円になります。比較するときは、合格基準まで揃えましょう。

材料を減らすか、作業を短くするか

上の仮定例で、他の条件が変わらないとすると、材料費を20％減らす効果は360円、作業を10分短くする効果は500円です。材料の排出量だけで優劣を決めず、後処理や検査まで測る理由がここにあります。

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同じ20個を製作し、作業単価3,000円／時、作業費以外の合計3,500円を固定した試算です。機種ごとの実測差ではありません。合格数が変わったときの再製作費は、追加したバッチの記録に含めます。

人の作業時間と、完成までの経過時間を区別する

プリンターが長時間動いていても、担当者がその間ずっと作業しているとは限りません。一方、数分の造形でも、材料交換や取り出し、清掃、検査に手間がかかる場合があります。

複数台を運用する場合も、担当者が行った作業を機械の台数分だけ重複させないようにします。共通の準備時間をどのバッチへ配分したかを記録すると、台数を増やした後も同じ方法で比較できます。

設備費は、配賦の前提を揃える

本体価格だけでなく、必要な給材装置、導入時の付帯設備、保守などをどの費用に含めるか決めます。設備費の配賦には、想定する使用期間、年間の稼働時間、製作数といった前提が必要です。社内で使う比較用の条件として明記してください。

稼働時間を多く見積もると、1時間あたりの設備費は小さく見えます。受注や用途がまだ固まっていない段階では、稼働が少ない場合も計算しておくと、導入後の差を把握しやすくなります。新規データの作成費や試作開発費は、繰り返し製作の費用とは別に記録し、必要なら対象数量へ配賦します。

外注との比較や投資回収期間を検討したい場合は、製造業向け3Dプリンター導入ガイドへ進んでください。本記事の目的は、その判断に使える部品原価の記録を揃えることです。

Hシリーズの価値は、どの費用が変わるかで確認する

Hシリーズを検討するときは、多素材やデュアルノズルの機構が、材料ロスと作業時間のどこに効くかを考えます。最大速度の数字だけを使って、原価が下がると結論付けることはできません。

材料ロスが減っても、材料単価が上がったり、後処理が増えたりする場合があります。反対に、材料費が少し高くても、手直しや検査の手間が減れば総費用が下がる可能性があります。機種を問わず、同じ部品と合格基準で比較してください。

機構の違いはH・X・Pシリーズの比較、用途全体から候補を探す場合は業務用3Dプリンターの選び方をご覧ください。

サポート除去の作業費を比較する場合は、H2Dで本体材と専用サポート材の界面を比べる手順を参考に、同じ部品・合格基準で材料使用量と作業時間を記録しましょう。

原価計算でよくある質問