フェリデンシア・キャピタル株式会社SK本舗事業部は、東京／渋谷に本拠地を構え、3Dプリンター及びハンドクラフト事業を展開しています。

2018年の事業開始以降、台湾Phrozen社、中国Elegoo社、中国Anycubic社、中国Wanhao社、米国peopoly社、オランダFormware3D社、中国Creality社と正規代理契約を結び、B to C（対コンシューマー）から始まり、現在では数百社に及ぶB to B（対企業）展開や、歯科／医療（https://ginzadesign.com/）に特化した事業展開を推進しております。

また、自社開発のSK本舗オリジナルレジンの製造に力を入れており、水洗いレジンの開発や環境に配慮した商品開発を進めています。

3Dプリンター本体や消耗品のレジンを使用上、万一不良品が混じっていた場合や、規格が異なっていた場合は一定の条件下にて返品/交換対応を承っております。

お見積書や納期のご相談等は、直接下記アドレスへ直接ご連絡ください。

info@skhonpo.com

プリンターの使い方、比較、推奨レジン等運用上のテクニカルなご相談やアフターサポートはこちらのアドレスへご連絡ください。

tech@skhonpo.com

ショールームについて

現在ショールームは法人様のみご予約を承っております。

オフィスでのレジン販売は行っておりませんので当HPよりお買い物をお楽しみくださいませ。

３Dプリンターは商品詳細ページにスペックを公開させて頂いておりますので、そちらをご確認頂きますようお願い申し上げます。

また、出力後のレジンのお色味を確認されたい方につきましては、各商品ページの出力サンプル画像をご確認ください。または小さいキューブの形にて無償サンプルの提供もさせて頂いておりますので、ご希望の方はお問合せフォームよりご連絡くださいませ。

ご理解の程よろしくお願いいたします。

＜恵比寿ショールーム＞

店舗概要

販売業者：フェリデンシア・キャピタル株式会社
店舗名：SK本舗事業部
代表責任者：遅沢　翔
所在地：150-0022 東京都渋谷区恵比寿南1-11-13 恵比寿ヴェルソービル2F
電話番号：(03) 6803 8363

技術相談は別途有償サポート会員様ご相談時のみの専用回線となります。

ご購入前の商品のご相談、発送に関するご質問等はお問合せフォームよりご相談ください。URLにより商品をご紹介させて頂く場合もございますので、URL添付のメールが受付可能なメールアドレスでお問い合わせ頂けますと幸いです。また、ご購入後のお電話でのご相談等は全て有償サポートとなりました。ご購入後のプリンターに関するご質問、修理のご相談等もお問い合わせフォームより「技術」をご選択の上、お問合せください。）

受付時間：平日10時～17時まで

配送料：300円 (ご購入金額合計税込5,500円以上で無料)
発送時期：入金確認後、もしくは注文確認後、基本3-5営業日以内(土日祝日は原則休業)
販売価格：商品ページ記載の金額は税込価格です
返品期限：未開封・未使用のものに限り商品到着後10日以内（商品が返送されたのを確認の後、返金致します。なお、お客様ご都合の場合は送料ご負担いただきます。キャンペーン・セール品、ご注文いただいた利用者以外の方からの返品は受け付けておりません。）/不良品の返品・交換時は弊社負担にてお送りしております。

支払い方法：

・請求書
・銀行振込（前入金・恐れながら手数料はお客様負担となりますのでご注意くださいませ。銀行振り込みの場合は振込完了の際に、お振込みいただいた旨をメールにてご連絡ください/ご注文完了時点より7日以内）
・コンビニエンスストア決済※（先払い/ご注文承り時点より10日以内）※コンビニエンスストア決済でのご利用限度額は税込30万円までとなります。それを超えるご注文につきましては、コンビニエンスストア決済以外の方法にてお買い求めいただけます。
・Shop Pay
・Amazon Pay
・Google Pay
・Apple Pay
・PayPal
・仮想通貨（Bitcoin）

内閣府地方創生テレワーク推奨運動Action宣言

当社は、内閣府・内閣官房が推進する「地方創生テレワーク推進運動」の趣旨に賛同し、推進運動に参加する為「Action 宣言」を行いました。

当該宣言が本日内閣府・内閣官房に正式に受理され、「地方創生テレワーク」事業のホームページに掲載されましたのでお知らせします。

※バナーをクリックで弊社掲載ページをご確認いただけます

※内閣府・内閣官房「地方創生テレワーク」推進事業とは
テレワークを通じて、都市部から地方への人の流れを加速させるとともに、地方の人口の流出防止、地方での雇
用、新規ビジネスの創出など、多様な形で地方の活性化に貢献すること。また、「地方創生テレワーク」について
企業・団体等からその趣旨に賛同を得て官民一体で推進する「地方創生テレワーク推進運動」を展開します。
内閣府・内閣官房「地方創生テレワーク」HP
https://www.chisou.go.jp/chitele/index.html